効果音でContent IDの申立てが来る理由と、その避け方
フリー素材のはずの効果音でYouTubeの収益化が止まることがあります。なぜ起きるのか、どう選べば構造的に起きないのかを説明します。
「フリー」でも申立ては来ます
無料配布の効果音を使った動画に、YouTubeから著作権の申立てが来ることがあります。 配布元が嘘をついているとは限りません。仕組み上、起こりうるからです。
なぜ起きるのか
1. 同じ音源が音楽作品に使われている
効果音ライブラリの音は、別の誰かが自分の楽曲にも使っています。その楽曲が Content IDに登録されると、音そのものが登録された扱いになり、 同じ素材を使った動画が機械的に検出されます。
2. 配布元が権利を持っていない
まとめサイトが「フリー素材」として再配布しているものは、大元の規約と食い違って いることがあります。一次配布元まで遡れない素材は使わないのが安全です。
3. 生成AI由来の素材
生成AIサービスの出力を収録した素材集は、規約に「同一・類似の出力が第三者にも 生成される可能性がある」「第三者権利の非侵害は保証しない」と書かれていることが あります。上流に学習データの提供元が存在するので、権利主張の余地が残ります。
構造的に起きない条件
申立てを「来たら対応する」ではなく「来ない形にする」なら、条件はひとつです。 その音の上流に、誰も提供元が存在しないこと。
録音でも実演でも生成AIの出力でもなく、数式と波形から計算して作られた音で あれば、権利を主張できる第三者がそもそも存在しません。 ホワイトノイズをフィルタして作ったWHOOSH、正弦波を重ねて作ったTICKは、 誰の演奏でも録音でもありません。
申立てが来てしまったときは
収益化していれば、その動画の広告収入は一旦相手に回ります。異議申立てはできますが、 素材の出所を証明する必要があるので、購入履歴とライセンス文書は必ず保存して おいてください。配布元が消えると証明できなくなります。